電波はラジオ、テレビなどで利用されていますが、自然現象や人工雑音・妨害電波などによって正常な無線通信が妨害されること、また、通信電波によって電子機器に誤動作などが起きることを電波障害と言います。したがって、電波障害のパターンは2つあり、
電波の受信がうまくいかなかったとき
電波によって電子機器が誤作動を起こしたとき
となります。
電波を発信する装置には、技術基準が厳しく設けられているため、誤作動につながる例は多くありません。そのため、テレビの電波障害として挙げられるのは電波の受信がうまくいかない例が多いのです。
そして、古い設備をいつまでも放置している、いつからあるのか実際に使っているのかわからない…。古い設備をずっと置いていると不要な経費と事故リスクを背負う危険性のある様々な問題が発生いたします。
わからない状態のまま、放置することなくきちんと調査し、撤去をしていきましょう。
電波障害対策(電波受信調査、対策の設計、提案、対策工事施工、施工後の保守)や古い設備調査・撤去に至るまで、安心をお届けします!
テレビ放送波は直進するため、高層建物があると届きにくくなり、一方で電波には障害物を回りこむ性質があるので、遠くの建物の影響は受けにくい傾向もあります。 ただし、直進した電波と回り込んだ電波に時間差があると正常に受信できず、電波障害になることがあります。
この2つの電波には距離による時差があるため、放送波を正常に受信することができません。
強い電波の発信源は同じ周波数の電波だけでなく、広い範囲の周波数帯に影響を与えかねません。中でも「送電線の故障による電波障害」は、電気と電波の密接な関係により、発電所と変電所を結ぶ高電圧送電線の絶縁部分に硫黄化物・塩分が付着してショートすると、それに伴う放電によって強い電波を発信するようになります。もし強い電波の発生が観測されると、テレビの放送波も大きな影響を受け、地域全体の電波障害につながります。
遠くの電波を拾っている電波の周波数帯は厳密に管理されていますが、電離層など大気の状態によっては遠くの電波を拾ってしまい受信障害につながることがあります。
ただ、電離層の状態は大気の状態に大きく影響されます。これはテレビの周波数帯においても同様で、電離層内での反射が起こった結果、届かないはずの電波を受信してしまうことがあるのです。
これは特に日本海に近い県で春から夏にかけて起こりやすい現象です。
雨の水滴は電波を吸収するため、強い雨などはテレビの受信に影響を与えることがあります。特にBS放送で使われている周波数帯の電波は、台風などで大雨が降った場合、まったく受信できなくなることも少なくありません。また、地上波放送で使われている周波数帯も多少ながら影響があるため、もともと受信が不安定だった場合は、雨の影響により映像が映らなくなることも。特にデジタル放送は一定の受信レベルを境に突然映らなくなるため、異常に気付きにくい部分があります。
当社は長年に亘り、建物の影響によるテレビ受信障害の解消の為に、様々な対策工事を実施しております。
安心して皆様方に快適で鮮明な映像と音声をお届け致します。
地上デジタル放送(地デジ)は、基本的にはアナログ放送より様々な受信障害に強いと云われております。しかし、受信障害が発生するとデジタル放送特有の電波が弱くなると急激に受信できなくなる特性(クリフエフェクト現象)があるため受信画面から原因が判断できず、その改善方法もまだまだ明確ではありません。
マンション・ビルなどの中高層建造物を建設した場合、地デジの電波が強いところでは建造物の遮へい等で直接到来する電波が弱くなっても地デジを受信できる場合がありますが、電波が弱いところでは、デジタル波の誤り訂正機能が働かない為、広い範囲で受信障害が発生する可能性があります。いずれにしても中高層建造物建設の際にはテレビ電波障害の調査は必要不可欠です。
テレビの受信設備や受信状況の確認
フィルターの取り付け等の作業箇所の確認
テレビ受信状況や端子のレベル測定
受信不良や部品交換・設備調整など行います
2011年よりBSアナログ放送の終了と同時にBSデジタル放送の追加放送が開始され、2001年以降に建築されたマンション等建造物については問題なく追加されたデジタル放送も受信することが出来ますが、それ以前の建物については受信できない可能性が高く、BS・110度CS放送導入の改修をご検討されることをおすすめします。
高精細なテレビの規格のことで、“4K”・“8K”の「K」とは1,000を表す用語です。
それぞれ「4,000」・「8,000」を指しています。
この数字は水平(横)方向の画素数のことで、4Kなら横方向に3,840画素、8Kなら7,680画素含まれています。
また、地上波デジタル放送が始まったころに普及したテレビの多くは「フルハイビジョン」と呼ばれ、「2K」と呼ばれていました。
※電柱に電線・通信回線などのケーブルを架設する場合の電柱の所有者に対しての電柱の利用料